THE SPORTS AUTHORITY, INC.の研究ページ
スポーツオーソリティーは、 アメリカ・フロリダ州に本拠地を置くアメリカ最大のフルライン・スポーツ用品専門店チェーンです。 3,000平方メートル前後の売場にあらゆるスポーツのシーンに対応した、 選び抜かれたブランドと高品質なスポーツ用品の豊富な品揃えを誇ります。 現在32の州で206店舗で売上高１５億ドルを超えます。 日本での出店は、1996年7月、名古屋市に第1号店となる「名古屋・ワンダーシティ店」を開店しました。 同店では、スポーツの様々なシーンに合わせて16ものカテゴリーを構成して、 それぞれで深い品揃えをするなかで、ブランドネームの高い商品を扱っています。 最も売れ筋と言われているNIKEブランドに対して同社は、 世界で最も交渉力があると言われています。 全商品の三割が米国の本部から仕入れる直輸入品です。現状では米国のメーカーがアジアで生産した 商品も米国経由で入ってきます。直輸入品は日本人に合わないものも少なくないので 今後店舗展開に合わせて日本人向けの比率を上げる考えです。 同社は、94年11月にニューヨーク証券取り引きに株式を公開しました。 当初筆頭株主は、K-MART(USA)で約30％を保有していましたが、94年月、95年の公募により 今や利権は所有していません。。 9.9%を保有するイオンは、第二位の株主となっています。 日本での運営会社は、メガスポーツ（東京・中央区）(出資比率 イオン（株）80.1％・スポーツオーソリティ社19.9％)です。 (現在日本国内に38店舗を展開）
2000年国内30−40店舗に
現在ジャスコのＳＣ内に４店舗展開中で、年内に埼玉県熊谷市などに新たに３店舗 開業する。 98年度については当初、5店の出店を計画していたが 、郊外型ＳＣなどの引き合い が多い事などから、6−7店に増やすことにした。 まず茨城県ひたちなか市でホームセンタージョイフル本田が開発するＳＣ内に 来年３月をめどに出店。その後、石川県松任市、福島県郡山市、青森県下田町 などの郊外型ＳＣに出店する。 さらに98年からは、東京などの都心ビルに入居する形での展開も始める。 都心店のの店舗面積は1300平方メートル程度とこれまでの 標準店の三分の一以下とし、スポーツシューズやアパレル関係を主体とした 売場となる見通し。 また比較的商圏人口の少ない立地向けに、標準よりやや小型化した郊外型店も 開発し99年度から本格展開する。 これまでは商圏人口40万人、店舗面積4000平方メートルを標準としてきたが、 新型店は、商圏人工30万人で店舗面積3000平方メートル程度を想定している。 米国より地価・賃料の高い日本での多店舗展開の武器にする考えだ。
97年10月に関東圏初の店舗として埼玉県熊谷市の複合商業施設 「ビッグベア」の二階部分に4232uの店舗を開店。詳細は、日経トレンディー 98年２月号をご覧ください。
99年3月ジャスコはスポーツオーソリティーの株32％を買い取り出資比率を81％に引き上げた。 最大のねらいは業績のテコ入れだ。従来アメリカ仕様の4000〜5000uと巨大な売場をそのまま 導入し、あらゆるジャンルの商品を扱う反面年間を通じて商品構成はほとんど変えなかった。 ところが一店あたりの売上が目標に届かない。上記にもあるように在庫を減らして店舗面積を 縮小するとともに、季節によって商品構成を変えるなどの軌道修正に乗り出したが、 米国本社との交渉が対応の遅れとなって、対策が後手に回りがちだったことが今回の原因である。 これによって、今後は日本側だけで意思決定できるようになる。
The Sports Authority(USA)のホームページ
The Sports Authority(JAPAN)のホームページ
小売業の研究に戻る
HOME PAGE